麻豆传媒在线

ドローンは个人が空を自由に活用できるツールである。今日では、操縦を楽しむホビー用途以外に、空撮、物流、点検、农渔业等の产业用途や、人命救助、灾害対応等でも使われている。

ドローンの歴史は古い。諸説あるが1935年に英国軍が射撃訓練用に開発した無人標的機「Queen Bee」がルーツと言われている。Queen Bee は、電波による遠隔制御＝ラジオコントロール（ラジコン）を応用し、陸上から操縦できるよう有人機を改造したものであった。これに影響された米軍は1936年に同じ原理で遠隔操縦できる無人標的機を開発する。しかし、よい出来ではなかったことから、巣にいながら働かないオス蜂＝「drone」と命名した。米国はその後も無人機の開発を続け、第２次世界大戦時には１万機を超えるドローンを生産した。

ドローンはもともと飞行机をラジコン化していることから、固定翼机が主流であった。しかし、今日、多くの人が「ドローン」として思い浮かべるのは、プロペラが复数付いたマルチローター机と呼ばれる回転翼机である。マルチローター机は、それぞれのプロペラの回転数を调整するだけで縦横无尽に移动できるのが特徴である。マルチローター机が21世纪に入って普及したのは、小型コンピュータの性能が向上し、リアルタイムで姿势や运动を制御できるようになったことが大きな要因である。今后もコンピュータ技术の进歩により、空を自由に使いこなせる度合いも大きくなると考えられる。

ドローン（マルチローター机）の可能性は大きく分けて次の３つである。１つ目は自由なポジショニングである。空撮はまさにこの特性を活かしたアプリケーションである。カメラを机体に搭载することで、自由な视座から映像を撮影できる。またこの特性により、ものを正确な位置まで运ぶなど地上の任意の位置に対してアプローチできる。2011年にフランス建筑美术馆で披露された作品では、８台のマルチローター机が自律分散协调してレンガを设计図に示された位置に运び、高さ７ｍの塔を组み立てている。これはマルチローター机で持ち上げられる重量が増えれば、クレーンの代わりとして、正确な位置に荷物や资材を运べる可能性を示している。

２つ目はドローン自身がコンピュータであることである。ドローンは飞行中、自机の姿势等の変化を検出しながら操縦者からの入力に応じて、次の出力を决める処理を繰り返すことで、谁でも安定的に飞ばせる容易さを実现している。ドローンも他のコンピュータと同様、ネットワークに接続したり、コンピュータの性能が向上したり、より高度なコンピューティングリソースを活用できれば、ＡＩに代表される认识や学习の能力を活用できる。

３つ目は、ドローンが群れで行动できることである。2018年の平昌オリンピック开会式では、1218台のドローンが展开し、夜空に絵を描いた。自律的に协调行动をとれることから、１台のドローンでは力不足でも、复数のドローンが连携することで补える、そんな可能性を示している。

现在のドローンは、マルチローター机も固定翼机も、マイクロコンピュータを中心としたデジタルテクノロジーの「寄せ集め」で构成されている。これが「ドローンはまだ黎明期である」と言われる所以である。ドローンを构成する技术には、ドローン専用のものはほとんどないと言ってよい。たとえば、ＧＰＳ等の测位技术、デジタル映像、デジタルセンサー等、スマートフォンで広く使われるようになった技术がドローンでも広く活用されている。

あえて「寄せ集め」と表现したのは、より洗练された未来があるからである。たとえば、操縦者の意思を伝える通信には、ラジコン飞行机等と同じ送信机?受信机を使っているが、この通信方式はまだまだ改善の余地がある。通信が１対１でリソースを占有するタイプから、ドローンに特化した、あるいは他の移动ロボットと共有できるようなリソースを上手に使うようなネットワークタイプへ変化すれば、これまでのような「电波の届く范囲」や「同时に飞ばせる台数」の制限を事実上なくすことができる。そうなると、世界中のどこからでも操縦できるようになるし、一箇所で数百台规模のドローンを同时に飞行させられる。2020年度には、携帯电话网とドローンが直接つなげられるよう法律の改正が予定されており、５Ｇの市场投入と呼応する形で、ドローンと操縦者（オペレータ）との関係性と通信のあり方は大きく変容すると考えるべきだ。

私が副代表を务めるドローン社会共创コンソーシアムは、ドローンが现代のパソコン并に普及した社会を「ドローン前提社会」と位置づけ、そのあるべき姿を研究の対象として活动している。ドローン前提社会という言叶は、师匠である村井纯教授の受け売りである。私が村井研の学生だった顷、「これからはインターネット前提社会になる」と热く语り、我々を鼓舞してくださった。あれから30年が経过し、私は师匠の当时の想いに共感し、「ドローン前提社会」をスローガンに掲げ、塾内外の多くの仲间と共にドローンに関わるすべての人を鼓舞していきたい。