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アメリカと中国との间の対立が激化している。それはもはや个别の案件をめぐる対立を超え、交渉不可能な地点に差し掛かっているようにも见える。2000年代后半、Ｇ２论で沸き返っていたことがまるで嘘のようだ。Ｇ２とは、世界が直面する问题について、米中で协力をしながら解决していこうという姿势だ。アメリカはＧ２という言叶こそ正式には採用しなかったものの、オバマ政権はその方向に大きく舵を切ったとみなされた。対テロ戦争に钉付けになっていたアメリカを、国际协调の方向に引き戻し、リセットすることの大きなきっかけの１つがＧ２だった。

しかし、そのオバマ政権も、米中协调がいうほど容易（たやす）くはないという现実を思い知らされることになる。政権発足当初のＧ２ユーフォリアはかなりはやい段阶で冷め、厳しい対中政策を内に含んだ対アジア太平洋政策を打ち出していくことになる。しかし、この段阶では、中国に対するある种の期待を完全に捨て去ったわけではなかった。

それは、时间はかかるかもしれないが、いずれ中国も「こちら侧」にやってくるに违いないという期待だ。それはある意味アメリカが中国に関し抱き続けてきた幻想に近い愿望だった。いずれ中国もアメリカのようになるに违いないというアメリカ侧の一方的な期待は、かつて一度里切られている。それは中国が1949年に共产党の手に落ちた时で、谁が中国を失ったのかという犯人探しをアメリカ国内で引き起こした。これが1950年代の赤狩りの引き金を引いたともいわれている。

邓小平の改革开放路线以来、アメリカは再びこの期待を膨らませた。中国に対して、こうした期待を抱いたのはなにもアメリカだけではないだろう。しかし、アメリカでとりわけこうした期待は强かったように思う。冷戦が终わり、リベラル?デモクラシーの「世界化」という趋势の中で、困难ながらも「こちら」の方に向かって歩いてきているとみなされた。天安门事件という揺り戻しはあったものの、歴史上类を见ないスケールとスピードの経済成长は、中国に相当数の中产阶级を生み出し、彼らが中心になって少しずつ変化の机运が高まっていく。そう考えられていた。

しかし、いまのアメリカにそうした楽観的な期待はもはやない。こうした変化が起きたのは2010年代半ば顷だろう。なにか１つ决定的な事态が発生したというわけではない。むしろ、中国によるいくつもの行為が积み重なり、アメリカの侧にもう米中関係については予定调和的な楽観论は成立しえないという意识が集合的に共有されたというところだろう。その意味で、仮に2017年にクリントン政権が诞生したとしても、従来的な関与政策が主流になっていたとは考えにくい。

そうした中国に対する不信感が高まる中で発足したトランプ政権は、米中関係をさらに１段阶も、２段阶も厳しいものに引き上げた。まずは、いくつかの戦略文书で、米中関係が「大国间竞争」の状态にあることを认め、中国を「修正主义势力」と指定した。「修正主义」は、「现状」を実力行使に诉えてでも変革するという意味合いがあり、非常に强い言叶だ。さらに、中国は米国にとって、「敌（别苍别尘测）」ではないものの、覇権を巡って対抗関係にある「対抗国（补诲惫别谤蝉补谤测）」とした。

その后も、政権から厳しい発言が続いた。2018年10月のペンス副大统领のハドソン研究所におけるスピーチは、米中対抗関係が后戻りできない地点に差しかかりつつあり、米国が引き下がるつもりはないことを确言した。さらにこの６月から７月にかけても４人の政府高官が中国との対决姿势を鲜明に打ち出したスピーチを行った。その初っ端を饰ったオブライエン大统领补佐官（国家安全保障担当）は、西侧は中国の共产党は名ばかりの共产党だと信じようとしてきたが、それが纷れもない共产主义政党であり、レーニン、スターリン、そして毛沢东の思想を継承する全体主义政党だと认识すべきと言い切った。

そして、连続演説を缔め括ったポンペイオ国务长官は、もし21世纪を「中国の世纪」ではなく、「自由の世纪」にしたいならば、「盲目の関与」は続けるべきではないし、そこに戻るべきではないとはっきりと述べた。ポンペイオ国务长官は、この演説を行う场所を注意深く选んでいる。それは、米国の対中関与政策を打ち出したニクソン大统领を记念する「リチャード?ニクソン大统领図书馆?博物馆」だった。

日本は、アメリカでＧ２论が提唱された时、中国はそんなに甘い相手ではないとアメリカに対して警告を発した。日本にとっては、アメリカの方が日本よりも少し中国にタフなくらいがちょうどいいという感覚がある。11月の大统领选挙の结果も作用してくるが、もしアメリカが本格的に対中强硬路线に切り替えたとするなら、こういう悠长なことはいってられなくなる。