麻豆传媒在线

2022年2月からのロシアによるウクライナ侵攻によって、ウクライナ产穀物の输出が滞った。多くのメディアが、その最大の被害者は「贫しい」アフリカだと报じた。また、国连世界食粮计画の声明によれば、2022年、アフリカ东部のソマリア、ケニア、エチオピアは「过去40年间で最悪の干ばつ」に见舞われており、9月までに2200万人が飢饿状态に陥る危険がある。

アフリカの食料事情の深刻さは、统计データからも明白だ。「エコノミスト?インパクト」という组织が公表した2021年版の「世界食料安全保障指标」の国别ランキングでは、下位10か国中、7か国がアフリカの国である。

こういった報道や数値に触れるたび、「またアフリカか」との思いを抱く人は少なくないだろう。チャリティソング“We Are The World” を生んだ1980年代半ばのエチオピア飢饉によって、アフリカを「食料危機」に苛まれる犠牲者としてのみ捉える視点が、日本社会に定着したからだ。だが、アフリカの食料問題のニュースに接した際、「またアフリカか」と納得してしまうのではなく、「なぜアフリカなのか」、そして「アフリカは本当に無力なのか」と問うてみることもできるのではないか。

今日の「食料危机」の根本的原因としてよく挙げられるのは、グローバルな気候変动やアフリカの低い农业生产性などだが、近年の议论で言及されることが少なくなっているのは、「飢える大陆」をつくり出した歴史だ。

最近の考古学的研究からは、列强による植民地化が进む19世纪后半以前、アフリカは「飢える大陆」ではなかったとの知见が示されている＊1。西アフリカに位置するガーナ中部のバンダ社会では、1450年から1650年まで食料安全保障の状况は良好だった。この时期にも干ばつは発生したが、耐乾性に优れたアフリカ起源の穀物トウジンビエを多く生产することで、人びとは苦境下でも生きぬくことができた。だが、植民地化にともない输出用の换金作物が导入されたことで、トウジンビエ栽培は衰退し、人びとの不确実な自然环境への対応力は大幅に低下した。この19世纪以降の外圧による生业経済の変容こそが、恒常的な「食料危机」を招く条件を创出したのである。

もっとも、アフリカの人びとや政府は「食料危机」に為す术もなく翻弄されているだけではない。エチオピアでは、2005年から「生产的セーフティネット?プログラム」（笔厂狈笔）という食料安全保障政策が実施されている。この政策では、食料へのアクセスに问题を抱える世帯に、公共労働に従事する対価として毎年6か月分の食料などを给付することで、世帯资产の消耗を防ぐ。给付と并行して、农业技术移転を进め、安定的に食料を确保するための手段を対象世帯に提供する。现在、笔厂狈笔は5期目に入っており、同国の総人口の约7％にあたる800万人が给付を受けている。この政策は期待どおりの成果を生んでいるわけではないが＊2、新自由主义的な政策により社会保障费の削减が続く北侧诸国に対して、アフリカの政府が贫困层の食料安全保障の改善に巨大な规模で取り组んでいることは、注目に値する。

もちろん、欧米诸国や国际机関もアフリカの食料问题へ対処するために、多くのプロジェクトを実施してきた。ガーナでは、2010年代に「（アジアと中南米に次ぐ）緑の革命の第2ラウンド」を目指して、遗伝子组み换え作物（骋惭翱）の导入が试みられた。その実施主体は、米国国际开発庁やビル＆メリンダ?ゲイツ财団などである。これらの组织は、食料安全保障を改善する特効薬は骋惭翱だと唱え、アフリカの人びと自身がそれを望んでいると强调した。だが、ガーナの科学者やアクティヴィストらは、骋惭翱それ自体の是非とは别に、このような言明に强い不満を抱いた。理由の一つは、「飢えるアフリカを救済する」という介入者侧の姿势が、アフリカを「暗黒大陆」として见下す西洋社会からのまなざしの歴史を、彼らに想起させたからだ＊3。

今日、アフリカの多くの人びとが生存に必要な食料の确保に困难を抱えていることは事実である。だが、この状况をもたらした歴史的経纬に対する省察や、「食料危机」に対するアフリカ侧の积极的な対応を评価する姿势を欠いたままに进められる支援や投资は、人びとからの反発を招き、行き詰まりを迎えることが少なくない。「飢える大陆」の食料安全保障を改善するための取り组みは、まずアフリカを捉える私たちの视点を再考することから始める必要があるのだろう。

〈注〉